健康管理システム「Carely」、面談要因分析機能を提供し、人事戦略を後押し〜従業員との面談データを見える化し、休職・離職を予防〜

株式会社iCARE（所在地：東京都渋谷区、代表取締役CEO：山田洋太）が開発・提供する健康管理システム「Carely（ケアリィ）」は、従業員と産業医・産業看護職との面談データを集計・分析する「面談要因分析機能」を開発し、6月より正式に提供開始しました。これにより、従来活用されてこなかった膨大な面談データの要因分析から、顕在化されていない組織課題を発見することが可能になり、休職・離職予防などの経営課題の解決を後押しします。

Carelyのデータ活用プロジェクト

　企業に蓄積される健康データとは、健康診断の結果やストレスチェックの結果、勤怠情報、パルスサーベイ情報、産業医・産業看護職などの専門家による面談記録、業務歴などを指します。いずれも、従業員それぞれの健康状態、組織の健康状態の把握に役立てられ、健康経営施策の仮説・検証にも活用が期待されます。

一方で、健康データの活用の期待と実践には大きな乖離があることが調査でわかっており（2022年1月発表、iCARE調べ）、データの統合管理ができていないこと、データ活用が進んでいる企業においてもExcelを用いた分析方法が主である実態がわかりました。健康管理システムCarelyの導入によって、健康データの一元管理・統合管理は促されると同時に、Carelyに蓄積されるデータを容易に分析し企業内で活用できる産業保健体制構築を目的に、2021年秋頃より順次新たな機能を開発・実装しております。

面談要因分析機能について

　企業の健康管理業務における従業員の面談には、健康診断の結果やストレスチェックの結果に応じてハイリスク者へ実施する面談、人間関係やプライベートとの両立など働く上でストレスになりやすい問題での面談、そのほか人事部門が年次別など定期実施する面談など、様々なニーズで実施されます。それらの記録のほとんどが紙やエクセルなど、バラバラに管理されていることが多く、実施状況や実施した内容が不透明でブラックボックス化しやすいのが現状です。また、テキストベースのデータは集計が複雑で難しく、可視化しづらい点もデータ活用を阻害する原因でした。

Carelyはデータの一元管理の機能に加え、ダッシュボード上で、人事・産業医・産業看護職・経営マネジメント層が専門的な知識を要することなく健康課題を引き起こすリスク要因を分析・発見できます。属性（部署、年次、職位など）ごとの面談実施状況や面談の発生要因を掛け合わせて分析する機能を開発し、2022年6月上旬より正式に提供を開始します。面談データの要因分析から、組織でどんな健康問題が発生しているか、その増減傾向や理由の把握に繋がり、メンタルヘルス不調や休職・離職予防の対策・立案に繋げることが期待できます。

▼Carelyの管理画面