「人事・労務向け メンタルヘルス対策ガイド」の冊子を
ダウンロードいただけます。

コロナウイルスの流行から数年が経ち、働き方は大きく変化しました。
リモートワークやワーケーションなど、多くの人が働き方を選べるようにもなりました。

一方、「休職・離職が増えている」「部下と会わないから、健康状態がわからない」「リモートワークだから、相談できる相手がいない」など、メンタルヘルスにおけるネガティブな側面もあります。

事実、490社の健康ビッグデータを持つ健康管理システム「Carely」の面談レコードの集計結果でも、メンタルヘルスの面談件数は増加傾向です。さらに、従業員のメンタル不調に対する人事・労務担当者からの相談件数もこの数年で増加しました。

本資料は、メンタルヘルスに課題を持つ人事・労務担当者の方向けの資料となります。上部にあるフォームに必要事項を記入の上、ダウンロードすることができます。

多様化する従業員のメンタル不調

働くひとのおよそ6割は仕事上で強いストレスを抱えていると言われています。
ストレスの原因は「仕事の質・量」「仕事の失敗、責任の発生等」「対人関係（セクハラ・パワハラを含む。）」など、人それぞれになります。人事・労務担当者の方はこのように多様化したメンタル不調に向き合っていく必要があります。

メンタル不調を事前検知するための組織サーベイ「ストレスチェック」

では、メンタル不調を事前に見つけるためにどうすればいいのでしょうか？
それはストレスチェックの集団分析です。
「ストレスチェックをやっても意味がない」という声も少なくないですが、そこには3つの誤解があります。
誤解を解き、正しい方法で集団分析を行うことで組織のメンタル不調の原因が見えてきます。

集団分析の有効活用方法

具体的な集団分析のやり方、活用方法についてまとめています。
集団分析の結果の読み取り方法を解説し、企業や部署に潜む健康課題を顕在化させます。

ラインケアの重要性

メンタル不調の原因の一つとして、上司との関係性があげられます。自分が困ったときに相談できるのか、仕事の量が適切に振られているのかなど、従業員のメンタルに大きな影響を及ぼします。今回は、上長から従業員へのラインケアの仕方、管理職自身のメンタル不調に着目し、組織としてメンタルヘルスの改善に取り組む方法を解説します。

休職者対応の5つの落とし穴

メンタルヘルス対策に取り組んでいても、休職される方は一定数いらっしゃいます。
では、人事・労務担当者の方はどのように対応すべきなのでしょうか？
今回は休職復職支援におけるよくある落とし穴を例にあげ、休職者の方が安心して復職できる一連のアプローチ方法をご紹介します。

本資料では、人事・労務担当者が実施できるメンタルヘルス対策について解説し、
1次予防から3次予防まで網羅することができます。

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