ストレスチェックの項目数の違いは？57.23.80項目の特徴や選び方を解説

「ストレスチェックを実施する際はどの項目数を選べばいい？」
「ストレスチェックの項目を追加できる？」

このようにお考えではありませんか。

労働者のメンタルヘルス不調を予防するため、50名以上が所属する事業場ではストレスチェックを実施するよう義務付けられています。ところが、いざストレスチェックを実施しようとすると57項目、23項目、80項目と違いがあり、どれを選べば良いのかがわかりにくいです。

そこで本記事では、ストレスチェックの項目の違いを詳しく解説します。

どの項目数にすべきか迷った場合は「初めて実施する、または中小企業の場合は57項目」「テレワークに対応したい、または大企業の場合は80項目」を選ぶのがおすすめです。

ストレスチェックの項目による違いを詳しく知りたい方は、ぜひご一読ください。

ストレスチェックの項目に重要な3つの領域

あまりないことですが、実はでゼロからストレスチェックの項目を作成することも可能です。事業場で作成する場合は、衛生委員会の調査審議や実施者のアドバイスを参考にしながら、事業者が項目を決定していきましょう。

ただ、項目の決定や計測の義務があるためほとんどの場合はゼロから項目を作成することはありません。なお、ストレスチェックを行う際は以下の3領域の計測が義務付けられています。

1. 仕事のストレス要因： 職場における当該労働者の心理的な負担の原因に関する項目
2. 心身のストレス反応： 心理的な負担による心身の自覚症状に関する項目
3. 周囲のサポート：職場における他の労働者による当該労働者への支援に関する項目

厚生労働省『労働安全衛生法に基づくストレスチェック制度実施マニュアル』

事業場で独自のストレスチェックを作成する際は、3つの領域を含むことを前提とし、他の項目に関しても科学的な根拠をもとに選定する必要があります。

次項で紹介する、3種類のストレスチェックの調査票のメリット・デメリットも参考にしながら最適な項目を作成しましょう。

なお、従業員が50人を超える場合は、ストレスチェック以外の健康管理義務が発生します。下記の資料では、産業医の専任など法令遵守のために必要な内容を解説しているので、ぜひご確認ください。

ストレスチェックの調査票は3種類

ストレスチェックの調査票は、下記の4種類です。

1. 職業性ストレス簡易調査票（57項目）
2. 職業性ストレス簡易調査票の簡略版（23項目）
3. 新職業性ストレス簡易調査票の短縮版（80項目）
4. 新職業性ストレス簡易調査票（120項目）

それぞれの概要やメリット・デメリットを紹介します。また、それぞれの項目をピンポイントで知りたい方は、上記の項目を直接クリックして確認できます。

【種類1】職業性ストレス簡易調査票（57項目）

「ストレスチェック57項目」は、厚生労働省が推奨する5分程度で回答できるベーシックな調査票です。

57項目版のメリット・デメリットは下記のとおりです。

57項目版のメリット	57項目版のデメリット
・受検の時間がかからない ・回答を集めやすい	・エンゲージメントなどの職場のポジティブな側面を計測できない

57項目中には、ストレスチェックに欠かせない3領域（仕事のストレス要因・心身のストレス反応・周囲のサポート）が含まれています。

ストレスチェック57項目を実施することで、従業員個人のストレス度合いとその要因を把握することが可能です。

ストレスチェックを実施する目的で特に重要なのは、高ストレス者を判定して適切な事後対応をとることです。そのために「心身のストレス反応」を中心に計測します。

次の目的として、予防のために業務や職場の中にある「仕事のストレス要因」を見ることが挙げられます。この項目にフォーカスして、部署比較・経年比較など、職場改善の有効な方法を見つけることが重要です。

労働者にとって働きやすい環境を作り上げる場合は、単に高ストレス者を見つけ出すだけではなく、職場環境の改善に着手しなくてはなりません。適切な職場環境の改善を行うためにも「仕事のストレス要因」は必ずチェックしておきたい項目といえます。
57項目の内容は下記のとおりです。次に紹介する調査票をすぐに知りたい方は【種類2】職業性ストレス簡易調査票の簡略版（23項目）をご覧ください。

【種類2】職業性ストレス簡易調査票の簡略版（23項目）

「ストレスチェック23項目」は、前述の57項目を簡略化した調査票です。もともとは中小企業向けに作られた簡易版ですが、ストレスチェックに必須の3領域を含んでおり、厚生労働省の定める基準を満たしています。

23項目版のメリット・デメリットは下記のとおりです。

23項目版のメリット	23項目版のデメリット
・項目が少ないため、受検者の負担を抑えられる ・高い回答率を得られる	・ストレス状態を細かく把握できない ・集団分析の際に、傾向がよみとりづらい

集団分析の際に部署や年代など集団ごとの傾向が読み取りづらくなるため、ストレスチェックの結果を職場環境の改善につなげたい場合は、23項目の簡易版だけでは不十分といえます。

労働者のストレス状態の詳細を調査・分析したい場合は、57項目・80項目の利用を検討してみてください。

23項目の内容は下記のとおりです。次に紹介する調査票をすぐに知りたい方は【種類3】新職業性ストレス簡易調査票の短縮版（80項目）をご覧ください。

なお、57項目と23項目のストレスチェックに関しては、「厚生労働省版ストレスチェック実施プログラム」をダウンロードして利用することが可能です。

初めてストレスチェックを実施する場合は参考にしてはいかがでしょうか？

1. ストレスチェックを受検する機能（57項目と23項目の2種類）
2. 労働者の受検状況を管理する機能
3. 労働者の回答をもとに、自動で高ストレス者を判定する機能
4. 個人のストレスチェック結果を出力する機能
5. ストレスチェック結果を集団ごとに集計・分析する機能
6. 集団ごとの集計・分析結果を出力する機能
7. 労働基準監督署へ報告する情報を表示する機能

厚生労働省版ストレスチェック実施プログラム『本プログラムについて』

【種類3】新職業性ストレス簡易調査票の短縮版（80項目）

「ストレスチェック80項目」は、3つのなかで最も新しい調査票です。前述した基本の57項目に加えて、新たな項目が追加されています。

80項目版のメリット・デメリットは下記のとおりです。

80項目版のメリット	80項目版のデメリット
・エンゲージメントなどの、組織や部署レベルのポジティブな側面を計測できる ・集団分析がより進めやすくなる	・57問版から移行する際に経年変化が見づらくなる

80項目の設問により、

• 働きがいを持っているか
• 心理的安全性のある職場か
• 経営方針を理解しているか

など、より詳細な調査が可能です。

労働環境の改善だけではなく「労働者の生産性を高めたい」「事業場のプラス面をさらに伸ばしたい」場合には80項目での調査が適しています。

以前までは57門版が主流となっていました。ストレスチェック制度が施行されてから集団分析の重要性が広まり、個人のみならず組織や部署の要因を分析しやすい80問版が主流になった背景があります。

離職率やワークエンゲージメントを集団分析によって計測する場合は、80％以上の受検率が推奨されています。その理由は、分析単位ごとの人数が少なすぎる場合に従業員一人あたりの影響度が大きくなってしまうためです。労働者の負担にも配慮しながら、安心して受検できる環境を整えていきましょう。80項目の内容は下記のとおりです。項目の詳細をスキップしたい方は、利用目的に応じた調査票の選び方をクリックすると次の章までスクロールします。

迷う場合は利用目的に応じて調査票を選ぶ

どのストレスチェックを選択すべきか迷う場合は、利用目的に応じて選びましょう。企業規模や計測目的など、おすすめの選び方とそれぞれの特徴をまとめました。

	57項目	80項目	23項目	独自設問付き
おすすめ	初めて実施 従業員100人前後	テレワーク対応 従業員300人超	【原則非推奨】 お試しで実施 従業員50人未満	産業医による監修がある場合
計測目的	ネガティブなストレス要因を判定	ポジティブな部署・チームの特徴も把握	最低限の法令対応	特殊な業務・業態を反映
従業員の回答負担	中	中	易	難
事前準備の負担	中	中	中	難
57項目版から乗り換え	負担なし	易 過去の57項目版との比較が可能	難	中 57項目版を含むことが前提
集団分析	19分類	42分類	一般的に未対応	独自の分析手法の開発が必要

なかでも57項目は多くの企業で採用されており、厚生労働省が推奨するベーシックな調査票です。そのため、まずは57項目からスタートして、ストレスチェックの結果をもとに集団分析を実施することをおすすめします。

ただし、事業場によっては57項目の設問ではデータ数が足りず、適切な分析が行えない可能性もあります。職場環境の可視化が足りない場合は、80項目の調査票を使用したり、独自の項目を増やしたりしてさらに詳しい分析を行ってください。

23項目は項目数が少ないため、中小企業であってもできれば避けたほうがよいでしょう。なぜなら、項目数を23項目から57項目に途中で変更した場合、これまでの経年変化を追えなくなってしまうからです。

ストレスチェックをせっかく実施するのであれば、高ストレス者の判定を行うだけではなく、職場改善の具体策まで見出せるのが理想です。一般的に事業場で使用されるのは57項目と80項目ですが、ストレスチェックの目的を正しく理解したうえで、事業場に適した項目数を選ぶことが重要だといえます。

ストレスチェックの項目を追加（削除）できるのか

ここまで、ストレスチェックの57項目、23項目、80項目の3種類を紹介しました。もし「項目数を減らしたい」「独自の設問を追加したい」場合には事業場ごとの目的にあわせ、適宜項目の追加や削除ができます。特に、健康経営優良法人の認定を目指す場合は、80項目を検討するのがおすすめです。

ただし、一定の科学的根拠がなければ、ストレスチェックの設問として追加・削除することはできません。実施者の意見を取り入れ、衛生委員会などで調査・審議を行うなど、設問として最適であるかを精査することも必要です。

また、人事評価・人材配置として利用できないため、ストレスチェックに「性格検査」や「適性検査」などを含めることはできません。

「希死念慮」や「自傷行為」などの項目に関しても、事業場で十分な対応を行うことが難しいため、チェック項目から外しておきましょう。

なお、項目の追加によって、以下のデメリットが想定されます。

• ストレスチェックサービスを乗り換える際に、独自項目の経年変化を追うのが難しい
• 項目のカスタマイズに追加費用がかかる

独自の項目をどうしても設定したい場合は、別のサーベイサービスの利用を検討するとよいでしょう。

健康管理システム「Carely」では、ストレスチェックと同時受検が可能なサーベイを用意しています。Carelyの特徴は下記のとおりです。

1. 法定の57項目・80項目がPC・スマホで受検できる
2. 未受検者へは一括メールで受検勧奨できる
3. 産業医面談を希望しない高ストレス者にもフォローできる
4. 集団分析レポートの詳細説明や実施アドバイスが受けられる

ストレスチェックの実施後は集団分析が重要

ストレスチェックを実施しただけでは、せっかく得たデータを有効に活用できません。

ストレスチェックの集団分析は「努力義務」となっています。しかし、分析をして作業環境を改善することこそ、ストレスチェックの最も重要な役割です。

実施結果から課題を洗い出し、管理者と労働者で議論しながら改善を進めます。まずはできることから改善を始め、従業員のストレスケアやパフォーマンスの向上につなげていきましょう。

下記の記事では、集団分析の具体的な方法がわかるので、適切な集団分析を行いたい方はぜひご一読ください。

まとめ：利用目的や企業規模によって適切なストレスチェックを実施しよう

ストレスチェックの項目数を選ぶ際は、下記の利用目的や企業規模によって適切な調査票を選ぶのがおすすめです。

57項目版がおすすめ	・初めてストレスチェックを実施する ・企業規模が中規模以下 ・個人のストレス反応と要因を計測することで、職場にあるメンタル不調の原因を見つけたい
80項目版がおすすめ	・テレワークに対応したい ・企業規模が大規模 ・従業員のモチベーションや生産性を計測することで、心理的に健康で生き生きと働ける部署・チームの特徴を掴みたい

項目数が少ないほど収集できるデータも少なくなります。

集団分析をしっかりと行い、職場環境の改善につなげる場合は、57項目または80項目の調査票を利用するほうがよいでしょう。

ストレスチェックの設問が足りない場合は、事業場で追加も可能です。ただし、どのような設問でも追加できるわけではありません。追加に関するルールを事前に確認したうえで、適切に判断をしてください。

なお、ストレスチェックの集団分析について資料にまとめました。集団分析を行って作業環境の改善を検討している場合は、ダウンロードのうえご活用ください！